歯科衛生士法が制定されたのは、昭和23年10月27日です。
したがって、歯科衛生士は60年をこえる歴史を持っています。
現在、就業歯科医師が約9万7千人なのに対して、歯科衛生士の有資格者は約22万2千人で、
そのうち就業している人は約8万7千人です。
歯科衛生士不足が慢性化し、歯科界では深刻な問題となっています。
高校卒業後、文部科学大臣または厚生労働大臣指定の歯科衛生士養成施設(短大・専門学校)で
3年以上必要な知識と技能を修得すれば、歯科衛生士試験(国家試験)の受験資格を得ることができます。
そして、歯科衛生士試験(国家試験)に合格すると免許が与えられます。
大まかに分類をすると、次の3点の仕事をします。
1.歯科疾患(歯および口腔の病気)の予防のために直接患者さんに行う技術的処置。
2.歯科診療が効率よく進められるために、歯科医師の診療を補助する業務。
3.患者さん等に対しての口腔衛生思想の普及活動、保健指導および教育をする業務。
国家資格である歯科衛生士は、歯科医師の診療補助を行うだけではなく、患者さんの口腔に直接触れて予防処置を行うことができますし、歯科保健指導を行うこともできます。しかし国家資格でない歯科助手は、患者さんの口腔に直接触れることができませんので、予防処置を行うことはできませんし、診療補助を行う際にも、その業務内容に大きな制限があります。
本人のやる気さえあれば、いつまでも働くことは可能です。
結婚・出産等で一度職場を離れたとしても、経験をいかし復帰することは容易です。
歯科衛生士の国家試験は、厚生労働大臣が全国統一で毎年1回実施しています。
過去3年間の全国の合格率は、平成20年3月の第17回歯科衛生士国家試験は95.9%、平成21年3月の第18回歯科衛生士国家試験は95.3%,
平成22年3月の第19回歯科衛生士国家試験は97.2%でした。
学生時代にまじめに勉強していれば、心配する必要はありません。
今後ますます高齢化が進み、歯科医療の需要は間違いなく拡大し、歯科衛生士の活躍が期待されます。
また、医学は近年の目覚ましい進歩に伴って、疾病の治療から疾病の予防に大きな重点が置かれるようになってきましたので、歯科衛生士の重要性もますます高まってくるものと思われます。
本校には社会人入試の制度があり、年齢の上限は定めていません。例年、合格者の2割近くが現役の高校生以外です。
本校は原則として学生のアルバイトは禁止しています。
しかし例外として、奈良県歯科医師会会員の歯科医院でのアルバイトは臨床実習の延長との考えに基づき、
希望する学生にはアルバイト先の紹介を行っています。
利用できます。
休まずにまじめに勉強に取り組んでいただければ大丈夫です。医療に関する専門的な授業は、
全員同じスタートラインから出発するのですから、文系のクラスの卒業生であっても心配する必要はありません。
少人数できめ細かい教育を行っています。
定員35名と非常に少人数で、密度の濃い教育を受けることができます。
したがって、本校卒業生の国家試験の合格率も極めて高く、100%に近い状態です。
奈良県歯科医師会会立奈良歯科衛生士専門学校修学資金貸与制度。
・一人あたり1年間10万円で各学年10名まで受けられます。
☆その他の奨学金
1)日本学生支援機構(JASSO)の奨学金制度
高校在学中に予約のお申し込みが出来ますので、高等学校の担任の先生や進路の先生にお問い合わせください。
3)銀行の教育ローン
詳しくは、各銀行にお問い合わせください。
本校では、バイクや自家用車での通学は禁止しています。近鉄大和西大寺駅から徒歩7分の距離にありますので、
電車、バス、自転車等で通学してください。
土曜日は原則として休校ですが、カリキュラムの都合等で、授業を行うこともあります。
入学金35万円、授業料90万円、実習費60万円、その他教科書・実習器具・
制服等の代金や修学旅行等の費用50万円で、合計235万円ほどが必要です。
卒業すれば、文部科学大臣告示『専門士』の称号が与えられます。
また歯科衛生士国家試験の受験資格を得ることができ、国家試験に合格すれば、
厚生労働大臣より歯科衛生士の免許が与えられます。
就職率は100%です。
例年、本校には卒業する学生数の3〜4倍の求人申し込みがあります。
歯科衛生士国家試験に合格すれば、就職は確実にできます。
平成10年に学校教育法が改正され、専門学校を卒業した後に大学で更に学ぶことを希望する者に対して、
大学への編入学の道が開かれました。